P2Pで情報漏洩を起こすのは、個人に金がないから

security

という仮説。もちろん暴論。
もし個人が、組織とは無関係に、幾らでも潤沢に計算機リソースが使えるとしたら、1プロセスあたりに1VMなり、1マシンなりを割り当てることができ、少なくともキンタマウィルスを防ぐことぐらいはできる。

もう少し前提を言うと、組織は必ず過大なタスクを構成員に押しつけるため、仕事を持ち帰らせないことは不可能である。持ち帰ったタスクから情報漏洩が起きれば、（あらかじめ契約で全責任を負わされている）構成員にとって不利益であるから、もし限りなくゼロコストでそれを防ぐことができるならば構成員は必ずその手段をとる。最新ウィルス対策ソフトの導入、暗号化機能の導入、新規（物理or仮想）マシンの割り当てがゼロコストならば、情報漏洩の機会は大幅に減少する。

ここで言う「限りなくゼロコスト」とは、以下のようなことである。

  • ウィルス対策ソフト、暗号化機能による速度低下が完全に無視できる
  • ウィルス対策ソフト、暗号化機能、高性能な新規マシンが無料で直ちに手に入る
  • 「いつもの」操作感を完全にコピーできる

例えば以前、海自は隊員にシンクライアントを押しつけ、これで私用PCによる情報漏洩は防げると思ったようだが、もちろん阿呆な話だ。私用PCより粗悪で複雑で色々縛られたマシンを押しつけたところで何の意味もない。そんなことより、無料でウィルス対策ソフトが入ったVMWareのWindowsイメージをばらまき、無料で隊員の私用PCをアップグレードしてやれば良い。みんな喜んで利用するはずだ。